Last Updated on 2024年3月7日 by mhci
「USCPA資格の取得を考えている」
「USCPAの資格はどんな人がおすすめ？」
「ビジネスで有利になる資格を取りたい」
USCPA（米国公認会計士）は人気が高まっている資格であり、日本でもチャレンジする人が増えています。
合格することで受けられる恩恵は多く、公認会計士として働く人や海外で働きたい人に特におすすめの資格です。
注意しておかなければならないのは、誰でもこの資格の取得が向いているわけではないということであり、中途半端な意識で挑戦すると後悔をすることになります。
まだ知らない人もいるはずですが、合格するまでには1,000時間から1,500時間の勉強、90万円から150万円ほどの勉強と受験費用がかかるとされている資格です。
労力と費用に見合った恩恵を受けられない人であれば、取得しても後悔をする可能性が高いと言えます。
具体的にどういった場合でもあれば、この資格を取得しておいたほうが良いのか確認しておきましょう。
【関連】米国公認会計士（USCPA）の専門校 | プロアクティブ/グアム大学日本事務局
https://www.m-hci.com/igakubushingaku.html
海外での活躍を望んでいる
まず、海外での活躍を望んでいるのであれば取得しておくに越したことはありません。
USCPAを取得していなくても海外で公認会計士の仕事は出来ますが、仕事の見つけやすさと周りからの信頼度は大きく変わってきます。
資格は簡単に能力を証明するために便利な存在です。
合格の事実はその人の能力の証明であり、たくさんの応募者から雇う人を考えるときには資格で能力がチェックされることも多いです。
働く国や場所によって採用基準は違っていますが、他に魅力がある人材でも資格がないことを理由に落とされるかもしれません。
円滑に海外での就職活動を進めたい、同僚や上司に信頼してもらいたいと思うのであれば、取得を検討したほうが良いと言えます。
こちらに合格しておけば、採用後にスムーズに仕事がこなせるというメリットもあるでしょう。
日本で公認会計士として働いていて英語が話せる場合は自信があるかもしれませんが、実はこの資格を持っていないと上手く仕事が出来ないという問題が起こりやすくなります。
日常会話の英語やビジネス英語が出来たとしても、公認会計士として働く場合は専門的な用語や言い回しを知っておかないといけません。
また、日本の公認会計士試験や実務ではやらないことが業務で求められるケースもあるので、試験に挑戦することで海外で即戦力として働けるだけの実力を身につけておくこともおすすめだと言えます。
外資系企業や監査法人で働きたい人
海外に行くつもりがなくても、外資系企業や監査法人で働きたい人にもUSCPA取得はおすすめです。
日本で働く上ではこの資格の有無があまり問われませんが、外資系企業や監査法人となると話は別だと言えます。
特に外資系企業の場合は資格が必須であったり、入社後に取得が推奨されていたりすることもあるため、事前に取得しておいたほうが有利です。
監査法人は必須ではないものの、保有していることで採用時に評価は高まります。
採用されやすいかどうかだけでなく、採用された後にどのような仕事を任せてもらえるかにも違いが生じやすく、USCPAを取得しておけば外国人従業員が多い部署でも働くことが出来たり、リーダーやアドバイザー役を任されたりする可能性も高くなるでしょう。
独立の予定がある人
独立の予定がある人にもおすすめです。
既に述べているように、資格は能力を証明するために大いに役立ちます。
独立をした後は資格の有無と実績によって判断されることが多くなるでしょう。
初めのうちはその会社や個人としての実績がないので、依頼者はその人の経歴や資格から信頼性を判断することになります。
判断材料が少ないと、本当に任せても大丈夫だろうかと不安になる可能性があり、他の公認会計士を選ばれてしまうでしょう。
USCPAの資格を保有し、公式ホームページや名刺などに記載しておけば、難しい試験に合格していることから能力が高い人だと認識されるようになります。
実績が少ないうちでも、有資格者だから比較的安心して仕事を任せられると判断してもらえることが多くなり、仕事をゲット出来るチャンスが多くなることもあるでしょう。
知り合いにたくさん顧客を紹介してもらえるなどの秘策がある場合は実績をつくる方法でお客さんを増やすことが出来ますが、そうでなければなかなか依頼者があらわれないという問題を経験しかねません。
独立を成功させるためにも、あらかじめこの資格を保有しておくことがおすすめです。
まとめ
USCPAへの挑戦を検討するのであれば、自分に向いているかどうか冷静に判断するようにしてください。
海外や外資系企業、監査法人で働きたい人、将来的には独立したいという気持ちを持っている人であれば、この資格が有利になる可能性が高いです。
反対に言ってしまうと、外国と全く関係のない会社で働き続ける人、自分で会社をつくったり個人で働いたりする気がない人では不要なものになってしまう恐れがあります。
自分は取得したほうが良いのかきちんと考えた上で試験にチャレンジすれば、満足度の高い資格取得を実現することが出来て、挑戦したことを後悔せずに済むでしょう。
